九州において「道の駅」を設置している自治体の人口規模調査と、駅に対するアンケート調査、事例として山口市仁保地区にある「仁保の郷」を対象としてヒアリング調査を行った。

人口規模調査では、九州の「道の駅」の８割が人口1万人以下の自治体に設置されていること、また、アンケート調査では「道の駅」の運営・管理、情報交流機能、地域との関わり方等について明らかになった。「仁保の郷」に対するヒアリング調査では、「道の駅」がまちづくり活動の中で果たす役割について明らかになった。

現在の「道の駅」の多くは物産販売が主になっているが、外来者のためだけに「道の駅」を使うのではなく、「道の駅」をまちづくり、地域振興の核、拠点施設として活用するためには、まず地元の住民が「道の駅」に関わる必要がある。