米式住宅研究会


The Research Organization of American Style Housings in Asian Countries
since1999

研究主査：田上健一
研究会メンバー：本庄正之、金城優、大嶺亮、上江田常実、和宇慶朝太郎、鈴木雅明、本村政敏、新城敦子、當山綾、小浜祐子、冨元理恵、田中俊朗、屋比久祐盛、黄蘭翔（台湾中央研究院）、David YAP(UP）その他ゲスト


■アジア地域の居住環境の近代化を検証する
■持続的な住宅のありよう・ありかたを考察する
■専門知と生活知の有機的調和を図る


　アジア地域では、米軍により建設された米式住宅が多数存在する。
その多くの米式住宅により、居住空間そのものが植民化されてきた。特に沖縄では、島嶼・海洋性気候、台風常襲といった環境的条件に加え、米軍基地の土地接収等による一般宅地面積の狭少化等々、他都道府県とは異なる社会的条件により、住宅の形式は日本復帰後急激な変容を遂げてきた。
　現在では独立住宅の96％以上が鉄筋コンクリート（RC）造で建設されるという独自の建設事情が存在しているが、この独立住宅のRC化には、戦後米軍統治時代の米軍主導による基地内外の諸施設の設計・施工を規範とした建設技術の継承が大きな要因となっている。
　その米軍主導の建設技術の住宅への展開は、1950年代後半から1960年代にかけての、一般に「外人住宅」と呼ばれる米式住宅、すなわち米軍基地外の米軍軍人軍属用（主にアメリカ人）の民間賃貸独立住宅に代表される。この米式住宅は簡略すると、以下のようなプロセスを経て普及した。

　・1950年代の朝鮮戦争/1960年代のベトナム戦争などによる沖縄の米軍基地建設の強力な推進↓
　・米軍人員の大量増員（1972年には米軍基地関係者人口は約4万人とされている）↓　　　　　
　・基地内居住施設の著しい不足↓
　・米軍基地関係者の基地外への居住許可と、地元企業への基地内住宅を規範とした住宅建設の要請↓
　・米軍より確実な家賃収入があることから、地元企業による投機的な対象としての短期間での急激な普及。

　米式住宅は1958年に最初に建設され、その後は広範囲において急速に建設が進んだ。総戸数は「米国軍人軍属向け貸住宅協会」によると、1970年時点で約12,000戸であったとされている。米式住宅の普及に際しては、「米国軍人軍属向け貸住宅協会」といった組織の設立や、米軍による家賃評価を基準項目毎に点数化して算出する「米全軍共帳制度」など、様々な社会的、制度的、産業的な背景が存在した。