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推薦とその手続き

1. 推薦を受けることの意味

　学生の側にとって「推薦を受ける」ということは，推薦先の企業に対して「もし，内定がいただけたら，必ず御社に就職いたします．」と誓約することを意味します．したがって，仮に他の企業にも平行して自由応募で応募していたとすると，推薦を受けた企業から内定が出た場合には，他の企業への応募を取り消す必要があります．その代わり，推薦で応募した企業に対しては，それだけの熱意と覚悟とを示したことにもなります．

　企業の側にとっては，推薦を受けて応募した学生は，内定を出せば必ず就職してくれることになり，採用者数が明確になるということに加えて，大学側ですでに一定の基準で選別を受けた学生であるという位置づけで学生を評価できるというメリットがあります．

　大学の側から見れば，ある学生に推薦を出すということは，就職担当者が総合的な判断によってその学生を評価し，企業に対して「この学生にはこのような優れた資質があります」と保証することになります．したがって，仮にその学生が推薦で内定を受けたのに就職を断ってしまったり，卒業または修了ができず，結果的に就職を辞退することになってしまった場合には，就職担当の責任が問われ，大学と当該企業との関係が悪くなることも起こりえます．

　まとめると，熱意があり，常識をわきまえた学生にとっては，推薦を受けることは内定の確率を高める有力な手段であるということになります．

2. 推薦と自由応募との位置づけ

　企業によって，大学から推薦された人材のみでほぼ採用枠を埋めてしまうところと（この場合は推薦があると非常に有利），推薦と自由応募とで並行して採用をすすめ，推薦があれば採否の結果は自由応募の場合よりも早く出すが，全体として採用枠が埋まれば採用を打ち切るところ（この場合は推薦があり，採用枠に余裕があっても，採用試験の成績が基準に満たない場合は採用されない）とがあります．

　さらに，最初は自由応募で手続きをすすめ，採用試験の最終段階にまで進んだ学生のみに「大学から推薦状をもらってきてください」と要求する企業もあります（いわゆる「後追い推薦」）．この場合は，内定が出ればその企業に必ず就職するという保証を，学生と大学とに求めていることになります．このように，企業によって大学に推薦を依頼するタイミングと，推薦の意味合いが多少異なるので，不明な場合は就職担当者に問い合わせてください．また，自由応募のみで就職しようとする場合でも，最終的に推薦状が必要となる場合もあるので，就職担当との面談は日程に余裕があるうちに受けておいてください．

3. 推薦の手続き

　推薦を希望する場合の一般的な手続きは以下の通りです．まず，就職担当者に面談等を通じて早めに推薦を希望する意志を伝えてください．推薦を希望する企業が具体的に決まっている場合は，できるだけ早く，次の 2 種類の書類，各 2 通を上田に提出してください．学務課から発行される成績通知書，学生各自が作成する推薦希望調書を提出してください．これらの資料および面談の結果に基づいて，就職担当者がどの企業に誰を推薦するかを決定します．推薦されることが決定した場合には，大学の学務課が発行する成績証明書（開封厳禁）を 1 通，提出してください．このようなやりとりが速く正確にでき，タイミングをうまくつかめるかどうかも採用試験の一部と考えてください．

　推薦希望調書の内容は次の通りです．学籍番号，氏名，連絡先電話番号（日中，夜間などで連絡の付きやすい番号が異なる場合は，時間帯ごとに最も連絡の付きやすい番号をそれぞれ記載すること），メールアドレス，希望する職種または企業，志望理由を A4 版の用紙 1 枚に楷書で読みやすく（できればワープロ書きで）記入してください．